少しでもお得にクレジットカード現金化を行うためには、換金率の比較検討が有効と考える人は少なくありません。
確かに、換金率は手にする金額を左右するものですが、業者を使って現金化をする場合、そこから手数料が引かれることが多くなっています。
手数料の内訳や金額は業者によって異なるため、お得に現金化をしたい時は手数料の確認までしておくことがおすすめです。
クレジットカード現金化と手数料
利用前に手数料の確認が重要となるは、最終的に手にする金額に大きな影響を与える可能性があるためです。
手数料は業者や依頼内容によって異なりますが、換金率とは別に20％前後の手数料が必要となることが多くなっています。
90％という換金率を見て現金化を依頼しても、そこからさらに20％の手数料を差し引かれることになれば、最終的に手にする金額は商品購入代金の70％程度となります。
手数料は、換金率以上に最終的に手にする金額に大きな影響を与えることがあるため、利用をする前にはしっかりと確認しておくことが大切です。
手数料の内訳
手数料としてかかる可能性があるものは、消費税とカード決済手数料、振込手数料と送料、そして業者への手数料などです。
公式サイトに手数料に関する説明がない場合でも、何らかの手数料はかかると考えておく方が良いでしょう。
この中で、絶対にかかることになるのが消費税です。
クレジットカード現金化というのも、消費税が必要となるサービスの一環です。
そのため、利用をする際には業者に消費税を支払う必要があります。
換金率とは別に消費税を求められることが多いため、クレジットカード現金化で手にする金額は、書かれている換金率よりも低いものになると考えておくことがおすすめです。
さらに、業者によっては振込手数料や、商品を発送する時の送料も利用者負担となることがあります。
振込手数料や送料の金額というのは、業者が一方的に決めることができるものです。
郵便ポストにそのまま投函可能な程小さな商品であっても、選ぶ業者によっては1000円以上の送料が設定されているという可能性もあります。
それだけに、クレジットカード現金化を行う際には、送料や振込手数料の確認もしておくことが大切です。
業者によっては、消費税や送料、振込手数料以外に、現金化の手続きを行うために必要と、業者独自の手数料を設けていることもあります。
ただ、こうした手数料というのは、公式サイトなどには記載されていないことが殆どです。
実際に手続きを始めてから、初めて知らされる、もしくはお金が振り込まれてから気づくということも少なくありません。
それだけに、クレジットカード現金化を行う際には、換金率以外のことにも目を向けておくことが大切です。
そして、もう一つ必要となるのがクレジットカード業者へ支払うカード決済手数料です。
一般的なショップの場合、カード決済手数料は業者側が負担する形が主流となっています。
ただ、クレジットカード現金化業者では、利用者が負担する形が主流です。
クレジットカード現金化を行う際には、普段の買い物ではかかることが少ない類の手数料がかかる可能性があると、意識しておく方が良いでしょう。
お得に現金化をするには
様々な手数料がかかる可能性があるクレジットカード現金化サービスですが、これらは公式サイトなどには書かれていないことが殆どです。
公式サイトを見て分かることは、換金率程度です。
そのため、公式サイトだけを見て最終的に手にできる金額を予測するというのは簡単なことではありません。
手続きを行う前に、どの程度の金額を手にできるかしっかりと把握しておきたいという場合は、実際に利用をした人の声を確認しておくことが有効です。
クレジットカード現金化業者に関する口コミなどを見れば、商品購入にかかった金額に対しどの程度の現金を受け取ることができたかなどの情報を知ることができます。
実際に受け取った金額を核にすれば、手数料として差し引かれている金額の割合などを手軽に予測することができるでしょう。
少しでもお得に現金化をしたい、必要な金額をしっかりと受け取りたいという場合は、こうした情報収集に力を入れておいて損がありません。
実際に受け取れる金額などの情報を確認しておけば、法外な手数料を取るなど詐欺紛いの営業をしている業者を避けることにも繋がります。
そのため、より良い業者を選びたいという場合は、情報収集に力を入れておくと良いでしょう。
まとめ
クレジットカード現金化では、書かれている換金率以外に手数料が必要となります。
その中には、消費税やカード決済手数料など手続き上必要となるものも含まれています。
そのため、手数料自体は避けて通れないものと考えておく方が良いでしょう。
そんな手数料に関する不安がある場合は、口コミなどを参考に手数料が高すぎない業者を選んでいくことが有効です。
手数料を計算してみて15～20％程度であれば、妥当な範囲といえます。